手術給付金額

手術給付金の金額は、多くの保険商品で入院給付金日額 × 所定の倍率として計算されます。たとえば入院給付金日額が1万円の場合、倍率が10倍に設定されている手術では10万円が給付される仕組みです。

この倍率（給付倍率）は、手術の種類や方法、侵襲の程度によって異なります。一般的な傾向は以下のとおりです。

• 入院中の手術：10倍
• 入院中以外の手術：5倍
• 放射線治療：10倍
• 骨髄移植：10倍

給付倍率の水準は保険会社や商品によって異なり、三大疾病の治療を目的とする手術や、開頭・開胸・開腹手術など侵襲性の高い手術では、より高い倍率（20～40倍）が設定されることもあります。

公的医療保険だけでは不安な方

日本の公的医療保険制度では、診療費の窓口負担は年齢や所得に応じて原則1〜3割とされています。高額療養費制度により同一月の自己負担が一定額を超えた場合は払い戻しがありますが、制度の適用を受けるまでの一時的な立替え負担や、制度の仕組み上残る自己負担が生じることがあります。実際に手術を伴う治療では窓口負担（および高額療養費適用後の患者負担）が数十万円に及ぶ例も見られます。手術給付金は、こうした「治療費（患者が実際に負担する自己負担分）」を補填する目的で有効です。

短期入院・日帰り手術に備えたい方

近年は医療技術の進歩により、白内障手術や内視鏡によるポリープ切除など、日帰りや短期入院で実施される手術が増えています。入院日数が短い場合、入院給付金だけでは十分な保障が得られないことがありますが、手術給付金を備えておくことで、短期治療でも必要な費用を確保できます。短期入院や外来手術が一般化している現代において、手術給付の重要性は高まっています。

計算前提

当サイトでは医療保険（手術給付）の給付率を以下の前提で見積もりました。

• 入院日額　1万円
• 保険期間　終身
• 月払

給付倍率は次のとおりです。

• 入院中の手術：10倍
• 入院中以外の手術：5倍
• 放射線治療：10倍
• 骨髄移植：10倍

純保険料を計算するにあたり、予定利率( = 保険会社が契約者に保証する運用利回り)を2.0%としています。これは、国債利回りの直近の動向や、日銀の物価上昇目標を踏まえた設定です。

営業保険料はなないろ生命のホームページより取得しました。(取得日: 2025年10月5日)

なお、営業保険料は女性の不妊治療に対する給付を含んでいますが、純保険料は女性の不妊治療を含む場合と含まない場合をそれぞれ計算しています。

計算結果

純保険料に女性の不妊治療を含む場合

純保険料に女性の不妊治療を含まない場合

純保険料は年齢の上昇に伴って高くなる傾向があり、営業保険料もほぼ同様の推移を示しています。これは、一般的に年齢が上がるほど手術を受ける確率が高まるためです。男女で比較すると、若年層では女性の純保険料が男性より高い一方で、中高年層になると逆転し、男性の方が高くなる傾向が見られます。

この背景には、若い女性特有の手術リスクである異常分娩や不妊治療が関係しています。正常分娩は給付対象外ですが、帝王切開などの異常分娩は給付対象となるため、若年女性の純保険料が相対的に高くなります。一方で、加齢とともに生活習慣病や循環器系疾患などのリスクが増すことで、中高年層では男性の純保険料が女性を上回る結果となります。

また、給付率は全体として若年層で高く、高齢になるにつれて低下する傾向があります。これは、若いうちに加入した方が、支払った保険料に対して平均的に多くの給付金を受け取れる可能性が高いことを意味します。言い換えれば、医療保険は若いうちに加入する方が、コストパフォーマンスの面で有利だといえます。

さらに、若年女性の場合は「不妊治療を給付対象に含めるかどうか」で結果が大きく変わります。不妊治療を考慮する場合、給付率は80％を超える水準となりますが、考慮しない場合は60％台にとどまります。そのため、将来的に出産を予定していない人にとっては、割高に感じられる可能性もあります。

次のグラフは、純保険料の計算に使用した予定手術支払率を男女・不妊治療の有無別に示したものです。不妊治療を含む女性の場合、37歳前後に手術支払率のピークがあることがわかります。このピークが不妊治療を考慮した場合の若年女性の給付率が高い理由です。

無解約返戻金型商品とは？

ふつうの生命保険では、途中でやめたとき（解約したとき）に「解約返戻金（かいやくへんれいきん）」というお金が戻ってきます。これは、将来の給付や解約に備えて積み立てておいたお金の一部を返す仕組みです。

一方で、無解約返戻金型はこの返金がありません。途中で解約した人がこれまで積み立ててきたお金を、契約を続けている他の人の給付原資に回すことで、保険会社は保険料を安く抑えることができるのです。

つまり、「やめたら返ってこないけれど、そのぶん毎月の保険料は安い」という設計です。

終身医療保険は無解約返戻金型にすることで保険料が大きく抑えられている

もともと無解約返戻金型は、定期死亡保険のように積立金がほとんどない保険で多く採用されてきました。定期死亡保険では、仮に解約返戻金を支払っても金額がごくわずかなので、「いっそ返さない代わりに保険料を安くする」という考え方が合理的だからです。

一方で、積立金の金額が大きい保険ほど、無解約返戻金型にしたときの保険料引き下げ効果は大きくなります。たとえば、定期死亡保険を無解約返戻金型にしても効果は限定的ですが、終身死亡保険で導入すれば保険料を大きく下げることが可能です。

しかし、終身死亡保険では無解約返戻金型はあまり採用されません。なぜなら、長期間にわたり高額の保険料を払ってきた契約者が、途中で解約した際に「まったく返戻金がない」とトラブルになる可能性が高いためです。

終身医療保険は終身死亡保険ほど積立金は大きくありませんが、給付が主に高齢期に集中するため、ある程度の積立が必要です。そのため、無解約返戻金型にすることで保険料を安くする効果が比較的大きいのです。

給付率が若い人ほど高くなるメカニズム

医療保険では、実際に手術給付金を受け取るのは高齢になってからが中心です。若いうちに加入した人の中には、給付を受け取る前に途中で解約してしまう人も少なくありません。

無解約返戻金型では、こうして途中で解約した人の保険料が返金されずに残るため、その分を契約を続けている人の給付原資に回すことができます。その結果、若いうちに加入して長く続けた人ほど、支払った保険料に対して将来受け取る給付金の割合（給付率）が高くなるのです。